「歯を失ったところにインプラントを入れたいけど、保険を適用させられるの？」と疑問を持つ方は多くいます。
インプラントは原則自由診療ですが、2012年4月に見直されて、いくつかの条件を満たすと保険が適用されるようになりました。
本記事では、インプラントが保険適用になる条件をお伝えしたうえで、メリットとデメリット、保険適用の治療法、治療費を安くする方法を解説します。
インプラントは保険適用になる？
一般的にインプラントは保険適用外の治療法と認定されているため、国民健康保険制度は適用されません。
インプラントが保険適用外の治療に該当する理由は、審美性を追求するゆえにコストや時間がかかるからです。
失った歯に対する治療では、ブリッジや入れ歯を利用すれば国民健康保険制度を利用して、年齢によって2〜3割の負担で済みます。
ただし、2012年4月からインプラントは先進医療から除外されて、一部の症例では保険が適用されるようになりました。
保険適用が認められるようになったと同時に「 インプラント義歯」から「広範囲顎骨支持型装置および広範囲顎骨支持型補綴」と名称が変更されています。
インプラントが保険適用になる2つの条件
インプラントが保険適用になる条件はおもに2つあります。それぞれ細かい条件が設けられているため、該当する可能性があるかどうかを確認しましょう。
先天的疾患
先天的疾患で「顎の骨が1/3以上欠損している」や「顎の骨が形成不全」に該当する場合、インプラント治療が保険適用になります。
上顎の場合は、上顎洞もしくは鼻腔まで骨の欠損箇所が続いていると診断される必要があり、下顎の場合は腫瘍などの病気で下顎を切除している必要があります。
下顎の条件は後天的な理由とも被りますが、顎の骨の状態が関係するため、歯科医とは別の病院でも診断書を発行してもらわなければなりません。
後天的疾患
後天的疾患で「顎の骨1/3以上が連続して欠損している」や「骨移植の手術によって顎の骨が再建された」に該当する場合、インプラント治療が保険適用になります。
また、2つのどちらかの状態から骨移植をして顎の骨が再建された場合も、保険適用の対象です。
後天的疾患でも保険適用になるのは大きな変更点ですが、腫瘍・顎骨骨髄炎・事故などが対象であり、虫歯で失った歯は自由診療での治療になります。
先天的疾患と同様に、顎の骨の状態が関係するため、歯科医とは別の病院でも診断書を発行してもらわなければなりません。
インプラントの施術方法
インプラントの施術では、歯根部（インプラント体） を顎骨に埋め込みます。
さらに、その上に支台部（アバットメント）と 人工歯（上部構造） を取り付けると、本物の歯と遜色のない見た目で失った歯の治療が実現できます。
失った歯に人工物を覆い被せるのではなく、顎の骨に人工歯根を埋め込むため、大がかりな外科手術となりますがメリットが多いため注目されている治療方法です。
自由診療でインプラントをするメリット
現時点でインプラントは特別な条件を満たさない限りは自由診療になります。
インプラントは高額な治療ですが、さまざまなメリットがあります。インプラント治療を選ぶべきメリットを4つ見ていきましょう
顎の健康を保てる
インプラント治療では、ブリッジや入れ歯のように失った歯に何かを覆い被せるのではありません。
顎の骨に直接人工物を埋め込んで固定するため、顎の健康を保ちやすくなります。
理由は、咀嚼をするたびに顎の骨までしっかりと動かせるため、咀嚼したときの刺激や力が骨に伝わりやすいからです。
ブリッジや入れ歯を入れてしまうと、硬い食べ物を食べられなくなったり、歯を失った方の顎だけが咀嚼回数が減って左右のバランスが悪くなったりする可能性があります。
周囲の歯の健康を保てる
インプラント治療では、失った歯の部分のみに人工物を埋め込むため、隣り合わせの歯を削ったり抜いたりする必要はありません。
ブリッジや入れ歯の場合は、失った歯の左右の歯にも負担がかかります。
特にブリッジは健康な歯の表面を削らなければならないため、健康な歯の寿命を短縮させてしまう可能性があります。
これ以上自分の歯を失うリスクを最小限に抑えたいと考えているのであれば、インプラント治療がおすすめです。
審美性が高い
インプラント治療では、施術後の見た目が本物の歯と同様に見えるため審美性を高く保てます。
それぞれの歯の色や形に合わせたセラミックを作製するので、奥歯はもちろん前歯でも人工歯とばれにくいのが特徴です。
ブリッジは部位によっては銀歯が見えたり、入れ歯は金具が見えたりする可能性が高く、自然な見た目を演出するのはむずかしいとされています。
アフターケアが簡単
インプラント治療では、定期的に歯科医院で異常がないかを見てもらう必要があるものの、日常的なデンタルケアの負担は少ないです。
入れ歯の場合は取り外しをして洗浄をし、ブリッジは汚れがたまらないように歯間ブラシやフロスによる入念な手入れが必須になります。
その点、インプラントは本物の歯とほとんど違いがないため、基本的に歯ブラシやフロスを丁寧にしていれば将来的に虫歯や歯周病のリスクは軽減できます。
自由診療でインプラントをするデメリット
歯を失った人にはメリットが多いインプラントですが、少なからずデメリットもあります。
デメリットを正しく理解したうえで検討し、対策方法をあらかじめ知っておくことが大切です。
基本的には自由診療のため治療費が高額
インプラント治療の最大のデメリットとして挙げられるのが、高額な治療費です。
インプラントの素材や、歯科クリニックによって具体的な金額は変動するものの、おおよそ1本あたり40万円ほどの費用がかかります。
虫歯や歯周病を理由に歯を失ったのであれば、インプラント治療は保険適用外になるため、必要に応じて医療ローンを組むなどの工夫が必要です。
1年間に10万円以上の医療費が発生すると医療費控除の対象になるため、減税措置が利用できる可能性があります。
治療期間が長い
インプラント治療は、ブリッジや入れ歯と比べて治療期間が長くなります。
抜歯の必要性や顎の骨の状態によって個人差があるものの、目安は2〜6ヵ月です。
インプラントを顎の骨に埋め込んでから完全に定着するまで人工歯を装着できないため、それまでは仮歯で過ごさなければなりません。
インプラント治療のカウンセリングの際に、歯や顎の状態を見てもらい、おおよその治療期間を確認しておくと安心です。
外科手術が必要
インプラント治療は、人工のネジを顎の骨に埋め込むため、切開をして顎の骨を切る大がかりな外科手術をおこないます。
外科手術では麻酔を使うため基本的に痛みはありませんが、刺激や大きな音に敏感な方は不快感を感じたり、手術後に体に負担がかかったりする点は理解しておきましょう。
手術に関する不安があれば、あらかじめ相談しておくと、複数の麻酔オプションを用意してもらえる可能性があります。
妊婦や基礎疾患がある人は治療できない
インプラント治療では、外科手術で麻酔を使うため、妊娠中・基礎疾患のある人は手術ができない可能性があります。
必ずしも手術ができないわけではないものの、胎児に影響が出たり、麻酔の成分が投薬効果を薄めたりするリスクがともないます。
どうしてもインプラント治療をしなければならない特別な事情があるときは、担当医に相談したうえで手術を受けるかどうかを検討してください。
自由診療のインプラント費用の目安
国民生活センターの独自調査結果によると、自由診療のインプラント費用の目安は10万〜500万円ほどです。
患者によって約50倍の差が生まれている理由は、インプラントの素材と本数が関係します。
インプラントの素材は安いものから高いものまでさまざまですが、品質を重視しなければすぐに劣化して壊れる可能性があるため、注意が必要です。
またすべての歯をインプラントに変えるとなれば、治療費は高額になるのは当然といえます。
保険適用で失った歯を取り戻す治療法
失った歯を取り戻す治療方法として、インプラント以外に入れ歯とブリッジの2種類があります。
インプラントと比較しながら、保険適用の治療方法を解説します。
入れ歯
入れ歯は、抜けた歯の両サイドに健康な歯がないときや一度に複数本の歯を失ってしまったとき、ブリッジ治療を避けたいときに用いられる治療方法です。
失った歯の部分を型取りし、入れ歯を作製します。
失った歯の数が数本であれば部分入れ歯で対応でき、すべての歯がない場合は総入れ歯を作製できます。
インプラントと同様に健康な歯を削る必要がないため、ブリッジほど負担がかかりません。
インプラントよりも優れているポイント
入れ歯は保険適用されるため、インプラントほど治療費がかかりません。
さらに型を取るだけで済むため、麻酔や外科手術の必要性がなくて身体的な負担がほとんどかからず安心です。
また、インプラントは異常が起きたときに歯科クリニックに出向かなければなりませんが、入れ歯は自由に取り外しができるためトラブルが起きても応急処置がしやすいのが特徴です。
インプラントよりも劣っているポイント
入れ歯はインプラントのように顎の骨と結合しているわけではないため、硬いものが噛めなかったり噛む力が弱くなったりする可能性があります。
一般的には入れ歯にすると健康な歯のときから20%ほど噛む力が弱くなるといわれており、初めのうちは違和感を感じやすいです。
さらに、入れ歯の寿命は4〜5年が目安で、金具をひっかける周りの歯にも負担がかかるため、入念なメンテナンスとデンタルケアが必要です。
ブリッジ
ブリッジは、失った歯の両サイドの歯を削って支柱の役割を持たせて、橋渡しのように人工の歯を取り付ける治療方法です。
金具でしっかりと固定するため安定感があり、硬いものや粘着性のある食べ物もよく噛めます。
歯茎が健康で退縮していなければ、自然な見た目を維持できるのも特徴です。
入れ歯と混同して認識している人も多いですが、ブリッジは簡単に取り外しはできないようになっています。
外れてしまったり不具合が起きたりしたときは、歯科医院で治療してもらう必要があります。
インプラントよりも優れているポイント
ブリッジは保険適用されるため、インプラントほど治療費がかかりません。
さらに失った歯の周りは削る必要がありますが、麻酔や外科手術は必要ないため、身体的な負担が少なく妊婦や基礎疾患のある人でも手軽に治療ができます。
インプラントよりも劣っているポイント
ブリッジの最大のデメリットは、支柱にするために健康な歯を削らなければならない点です。
健康な歯を一度でも削ってしまうと元通りにはならず、歯の寿命を縮める原因になるため、将来的に周りの歯まで失うリスクをともないます。
ブリッジの寿命は約7年といわれており、将来的に歯の状態が変化すると、入れ歯やインプラントの治療方法に変えなければならない可能性があります。
さらに、ブリッジは歯の隙間に汚れが溜まりやすく、入れ歯やインプラント以上に入念なデンタルケアをしなければ虫歯や歯周病になりやすいです。
インプラントの治療費負担を軽減できる医療費控除とは
医療費控除とは、1年間でかかった医療費が10万円を超えた人を対象に、一定の所得控除が受けられる制度です。
総所得額が200万円未満の人は、総所得の5%が控除対象になります。
また、国民健康保険からの高額療養費・保険会社からの保険金が支払われる人は、医療費の総額から差し引かれて控除対象の金額が決定します。
医療控除の上限額は200万円と決められていますが、会社員は年末調整して還付申告をすれば、所得税の一部を返金してもらえて負担が少ないです。
医療費控除を適用させる条件
医療費控除を適用させる条件は2つあります。
まず、自分もしくは配偶者や親族など自分と生計を一緒にしている特別な関係の人のために支払った医療費でなければなりません。
また、1月1日〜12月31日の1年間で支払った医療費が対象であり、未払い分は実際に支払いをした日を基準とします。
2つの条件のなかで、医療費が年間10万円を超えているのであれば、所得税の負担が軽減する可能性が高いです。
医療費控除の計算方法
医療費控除の計算方法は「1年間の医療費−保険金などの補填額−10万円もしくは所得金額の5%」です。
10万円もしくは所得金額の5%は、どちらか少ない金額が計算式で用いられます。
算出した医療費控除額に対して、所得金額に応じて5〜45%の税率が適用されて、最大479万6,000円の控除が受けられます。
まとめ
今までのインプラント治療は完全自由診療だったものの、先天的もしくは後天的な理由で条件を満たすと保険が適用されるようになりました。
しかし、保険適用になる条件はとても厳しく、基本的には自由診療になるケースが多いです。
入れ歯やブリッジと比べて、顎や周囲の骨の健康を守れるため、長期的な視点で最適な治療法を選択しましょう。
箕面おとなこども歯科では、患者様に最適な治療をご提案しています。
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