口腔外科での親知らずの抜歯費用はいくら？費用を抑える方法もあわせて解説

普通抜歯

普通抜歯は、親知らずが比較的真っ直ぐ生えており、歯茎を大きく切開したり骨を削ったりする必要がないケースです。

歯をつかんで引き抜く処置だけで終わるため、難易度は低めです。

保険適用の3割負担では、手術費用は1000円程度が目安となり、痛み止めや抗菌薬が処方される場合はその分の費用が追加されます。

費用を抑えて親知らずを抜きたい場合は、この普通抜歯に該当するかどうかが一つの判断ポイントになります。

難抜歯

難抜歯は、親知らずの頭が一部見えているものの、そのままでは抜けない場合に行う処置です。

歯茎を開いたり、歯を数個に分けて取り出したりする必要があるため、普通抜歯より手順が増えます。

保険適用の3割負担で、費用は1,500円程度が目安です。

抜歯の難易度が上がると、それに応じて費用も高くなる傾向があります。

親知らずが半分埋まっていたり、少しだけ傾いて生えたりしている方は、この難抜歯に該当する可能性があるため、事前の診察で確認しておくと良いでしょう。

骨性完全埋伏歯・水平埋伏歯

骨性完全埋伏歯や水平埋伏歯は、親知らずが横向きになっていたり、ほとんどが骨の中に埋まっていたりする状態のことを指します。

このタイプは抜歯が特に難しく、歯茎の切開や歯の分割など複数の工程が必要になるケースが多いです。

手術費用の目安は3,500円程度となります。

CT検査が必要になる場合も多く、検査費用が追加されることもあります。

こうした複雑な抜歯は口腔外科で対応するケースが多いです。

保険適用となるケース

親知らずの抜歯で保険が適用されるのは、治療が必要と判断される状態のときです。

具体的には以下のようなケースが該当します。

• 親知らずが虫歯になっている
• 何度も腫れや痛みを繰り返している
• 歯茎が炎症を起こしている

また、親知らずが手前の歯を押して痛みの原因になっているケースや、放置すると周りの歯に影響が出る可能性があると判断された場合にも、治療目的として保険が適用されます。

保険診療では抜歯費用だけでなく、初診料・再診料、レントゲンやCTなどの検査費用、処方される痛み止めや抗生物質などのお薬代も保険の対象になります。

重要なのは「症状があること」と「治療が必要と判断されること」です。

見た目の改善が目的ではなく、痛みや腫れ、炎症といった問題を解消するための抜歯は、治療行為として扱われます。

保険適用かどうかは、歯科医師が口の中の状態を診たうえで判断するため、気になる症状がある場合は早めに相談してみましょう。

自費診療となるケース

親知らずの抜歯が自費診療になるケースは、治療目的ではない場合や保険で認められていない方法を選ぶ場合です。

代表的なのが、歯列矯正のための『便宜抜歯』です。

矯正治療は見た目の改善や噛み合わせの調整を目的とするため、保険の対象外となります。

そのため矯正計画の一環として親知らずを抜く場合は、保険が使えず全額自費となるため注意しましょう。

また、治療目的の抜歯であっても、自費の麻酔方法や特別な治療機器を使うと自費診療が発生します。

例えば静脈内鎮静法や笑気麻酔などを希望する場合は、保険が適用されないことが多いです。

自費診療での抜歯は費用が高くなるものの、その分選択できる方法が増え、治療をスムーズに進められることがあります。

保険診療と自費診療の違いを理解したうえで、自分に合った方法を選ぶことが大切です。

信頼できる医師に相談する

親知らずの抜歯費用を抑えるためには、まず信頼できる歯科医師や口腔外科医に相談することが大切です。

医師によって治療方針や必要と判断する検査、費用の説明の仕方が異なるため、事前に丁寧な説明があるかどうかが重要になります。

費用を抑えたいからといって、必要な検査を省いたり無理に安いクリニックを選んだりすると、処置後にトラブルが起きやすく、結果的に追加の治療費がかかることもあります。

まずは診断の根拠をしっかり説明してくれる医師を選びましょう。

相談時には「どの抜歯方法が適しているか」「検査はどこまで必要か」「追加費用が発生する可能性はあるか」などを、事前に確認しておくとよいでしょう。

セカンドオピニオンを利用するのも一つの方法です。

別の医師の意見を聞くことで、治療の選択肢が増え、費用を比較しやすくなります。

保険診療を活用する

親知らずの抜歯費用を抑えたい場合は、保険診療を上手に活用しましょう。

親知らずが痛みや腫れの原因になっている場合や、虫歯・炎症などの問題がある場合は、治療目的として保険が適用されます。

保険診療を活用するポイントは以下の通りです。

こうした小さな工夫を積み重ねることで、抜歯にかかる総額費用を抑えられます。

医療費控除を活用する

親知らずの抜歯費用を抑えるもう一つの方法として、医療費控除を活用することが挙げられます。

医療費控除とは、1年間の医療費が一定額を超えた場合に、確定申告を行うことで税金の負担が軽くなる制度です。

医療費控除を利用するには、治療費の領収書や明細書を保存しておく必要があります。

抜歯にかかった費用だけでなく、薬代、検査費、通院に使った公共交通機関の費用も対象になるため、細かい記録を残しておくことで控除額が増える可能性があります。

特に、複数本の親知らずをまとめて抜歯した場合などは費用が高くなりやすいため、控除を受けるメリットが大きくなるでしょう。

また、高額療養費制度を活用する方法もあります。

健康保険に加入している方が1か月に支払った医療費が一定額を超えた場合、その超えた分が払い戻される制度です。

難易度の高い親知らずを複数本同時に抜歯するなど、費用がかかるケースではこの制度が役立つことがあります。

医療費控除や高額療養費制度を活用することで、実際に支払う額が少なくなる可能性があるため、抜歯費用の負担を減らしたい方は忘れずにチェックしておきましょう。

親知らずの抜歯は必ずしなくてはいけない？

親知らずは、必ずしもすべて抜歯が必要というわけではありません。

親知らずが真っ直ぐ生えており、しっかり噛めていて、ブラッシングもしやすい状態なら無理に抜く必要はありません。

しかし、斜めや横向きに生えている、歯茎から一部分だけが出ている、生えるスペースが足りず圧迫しているといったケースでは抜歯が勧められることが多いです。

特に親知らずの周りの歯茎が繰り返し腫れる『智歯周囲炎』が起こる場合や、隣の歯を押して痛みが出ている場合は、抜歯によって症状の改善が期待できます。

気になる症状がある場合は早めに歯科医師に相談し、リスクやメリットを踏まえたうえで抜歯を検討しましょう。

複数の親知らずを抜歯すると費用はその分高くなる？

親知らずは本数に応じて処置費用が加算されるため、1本だけ抜く場合よりも、複数本抜く場合の方が費用は高くなります。

ただし同じ日に複数本をまとめて処置する場合、診察料や麻酔の料金を一度で済ませられるため、別々の日に抜くよりも費用を抑えられることがあります。

とはいえ4本すべてを一度に抜くケースは少なく、安全面や術後の生活を考えて1〜2本ずつの抜歯を勧める医院が多いです。

また、複数本の親知らずを抜く場合は、腫れやすさ、痛みやすさ、日常生活への影響も踏まえて計画を立てる必要があります。

抜歯の本数が増えると費用だけでなく身体への負担も増えるため、医師と相談しながら無理のないスケジュールを組むことが大切です。

親知らずの抜歯費用は医院によって異なる？

親知らずの抜歯費用は、保険診療で行う場合はどの医院でも基本的に同じです。

保険診療には全国共通の費用が決まっているため、処置内容が同じであれば大きな差は生まれません。

ただし『施設基準』と呼ばれる国の定めた条件を満たしている医院では、感染対策や緊急時の対応設備が充実しているため、わずかに加算されることがあります。

また、自費診療の場合は医院ごとに費用が大きく変わります。

例えば使用する麻酔の種類や治療機器などにより、費用が高くなるケースがあるのです。

保険診療であれば基本的にどの医院を選んでも費用にそれほど差はありませんが、自費診療を検討している場合は、事前に費用についてきちんと確認しておきましょう。